マンションなどの不動産を購入する際、自身の年収に合った物件を選ぶことが大事です。
無理なローンを組んで購入してしまうと、月々の支払いの追われて、新しい住まいを満喫できません。
最悪、手放してしまう状況にもなるかもしれません。
本記事では、不動産購入を検討されている方に向けて、不動産を購入する時点での年収について解説します。
後半に年収以外の注意点についても触れますのでぜひ、参考にしてください。
不動産購入する時点の年収の目安について
マンション購入に適した年収の目安は、新築か中古なのかということに加えて、都道府県によっても異なります。
ここでは新築マンションと中古マンションの場合のそれぞれで解説します。
新築マンションの場合
東京カンテイの調査結果では、2019年度の新築マンション購入価格の目安は年収の8.19倍となっています。
全国で最も高い年収倍率なのが、東京都の13.26倍です。
その一方で、最も年収倍率が低かったのが山口県の5.84倍です。
築10年の中古マンションの場合
新築マンションと同様、東京カンテイの調査では、2019年度の中古マンションの購入価格の目安は年収の5.52倍となっています。
全国で最も年収倍率が高い東京では、10.96倍です。
最も年収倍率が低い山口県では、3.96倍です。
不動産を購入する際の年収以外の注意点について
不動産を購入する際の注意点は、年収だけではありません。
ここでは、主に返済負担率と定年後についてを解説します。
返済負担率について
返済負担率とは、年収に対する年間の返済額の割合のことです。
無理の無い程度で順調に返済していくためには、住宅ローンの返済額が手取りの25％までに収めるのがベストです。
もし、返済負担額を20％前後に収めれば、子どもの教育費や老後の貯蓄を考慮しても余裕のある返済ができるでしょう。
定年後の注意点
定年時に住宅ローンの残高が1,000万円を超えるのは危険です。
一般的なサラリーマンは、現役時代に貯蓄をして、ローンを完済しているケースが多いです。
現役のうちにローンの完済ができてないと老後生活が苦しくなるし、子どもにも負担を背負わせてしまいます。
定年前にローンを完済し、老後のために貯蓄できるような返済計画が望ましいでしょう。
まとめ
不動産購入する年収の目安は、新築マンションの場合、年収の8.19倍で中古マンションでは5.52倍です。
年収以外の注意点は、返済負担率と定年後のことも考えたほうが良いでしょう。
不動産購入は、金額が大きく、少し身の回りの状況が変わったからといって、すぐに変更できるものはありません。
購入の際には、パートナーとも相談してよく検討しましょう。
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